介護の資格で稼げるのは?|資格別給料と手当を現役介護士が比較

介護の資格で稼げるのは?|資格別給料と手当を現役介護士が比較

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「介護の資格を取れば、給料は上がるの?」

「資格の種類が多すぎて、どれを取ればいいのかわからない……」

介護職として収入を増やしたいなら、資格選びは大切です。ただし、資格なら何でも取ればいいわけではありません。

介護現場で長く働き、介護福祉士とケアマネジャーの資格を取得したぼくの結論は、介護職として給料アップを目指すなら、まず介護福祉士を目標にするのがおすすめということです。

ただし、資格手当の金額は勤務先によって違います。資格を取っても、現在の職場では給料が変わらない場合もあります。

この記事の結論

  • 未経験者は、介護職員初任者研修から検討する。
  • 介護福祉士を目指すなら、実務者研修の修了が必要。
  • 現場で収入アップを目指す人には、介護福祉士が有力な選択肢。
  • ケアマネジャーや社会福祉士は、仕事内容を変えたい人にも向いている。
  • 資格を取る前に、勤務先の資格手当と費用補助を確認する。

この記事では、介護資格の違い、厚生労働省の資格別給与データ、ぼくの職場での資格手当、資格取得で後悔した経験をもとに、何から始めればよいか解説します。

【筆者紹介】
介護業界15年以上の現役介護士(施設勤務)
※現場経験と公的データ(厚労省など)をもとに執筆しています。
【所持資格】
介護福祉士/ケアマネ/上級心理カウンセラー

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目次

介護職で稼げる資格は?まずは介護福祉士を目標にしよう

介護職員として働きながら給料アップを狙うなら、介護福祉士は優先して取得を検討したい国家資格です。

理由は、介護福祉士を資格手当の対象としている職場があることに加え、資格が応募条件や評価項目になっている求人もあるからです。

ただし、「介護福祉士がすべての介護・福祉資格の中で最も給料が高い」という意味ではありません。

ケアマネジャーや社会福祉士など、より高い平均給与が示されている資格もあります。しかし、これらは受験資格や仕事内容が異なるため、単純に給料だけで比べられません。

大切なのは、自分がどんな仕事を続けたいのかと、取得後に待遇がどう変わるのかを一緒に考えることです。

介護資格の一覧|収入アップとスキルアップで分けて比較

介護に関係する資格や研修は、大きく分けると「介護の現場で働くためのもの」「相談援助など仕事の幅を広げるもの」「専門知識を深めるもの」があります。

給料アップやキャリアアップにつながりやすい資格・研修

資格・研修特徴・主な条件
介護職員初任者研修介護の入門研修。受講のための実務経験は不要。標準130時間。
介護福祉士実務者研修介護福祉士を実務経験ルートで目指す場合に必要。標準450時間で、保有資格により科目免除あり。
介護福祉士国家資格。実務経験ルートでは原則3年以上の実務経験と実務者研修修了などが必要。
介護支援専門員(ケアマネジャー)都道府県の試験・研修などを経て取得。指定業務の実務経験などの条件がある。
社会福祉士国家資格。相談援助の専門職を目指す選択肢。学歴・履修歴などに応じた受験資格が必要。
精神保健福祉士国家資格。精神保健福祉分野の相談援助に関わりたい人向け。

出典:厚生労働省「介護福祉士の概要」、社会福祉振興・試験センター。

資格取得の順番は、必ずしも全員同じではありません。初任者研修を受けずに、実務者研修から始めることも可能です。

専門知識を深める資格

次のような資格も、介護の仕事に役立ちます。

  • 認知症ケア専門士:認知症ケアの知識を深めたい人向け。
  • レクリエーション介護士:デイサービスなどでレクリエーションの企画・実践に生かしたい人向け。

どちらも、資格を取得すれば自動的に給与が上がるものではありません。資格手当の有無や業務評価への反映は勤務先によって異なります。

そのため、収入アップが第一目的なら、公的な資格・研修の取得を優先し、民間資格は仕事内容や興味に合わせて検討するのが現実的です。

介護の資格別平均給与はいくら?厚生労働省のデータで比較

資格によって給与にどのくらい違いがあるのでしょうか。

厚生労働省の「令和6年度介護従事者処遇状況等調査」第89表にある、月給・常勤の介護職員の資格別平均給与を紹介します。

介護の資格別平均
保有資格平均給与額(月額)
資格なし290,620円
介護職員初任者研修324,830円
実務者研修327,260円
介護福祉士350,050円
ケアマネジャー388,080円
社会福祉士397,620円

出典:厚生労働省「令和6年度介護従事者処遇状況等調査結果」第89表。2024年9月の給与を対象としたデータです。

この表は、介護職員等処遇改善加算を取得している事業所の月給・常勤職員について集計したものです。平均給与額には、基本給や手当、一時金を月額換算した金額が含まれます。また、資格の分類には複数回答が含まれます。

介護福祉士の平均給与は350,050円で、資格なしの290,620円と比べると59,430円高くなっています。

注意:資格取得だけで月59,430円上がるという意味ではありません

介護福祉士の平均勤続年数は10.4年、資格なしの職員は5.8年です。経験年数や勤務先、役職などの違いも含まれているため、平均給与の差をそのまま資格の効果とは判断できません。

それでも、資格別の給与水準を知ることは、将来のキャリアを考えるうえで役立ちます。

自分の給与が低いと感じている人は、介護職の手取りを増やす方法も参考にしてください。

実際の資格手当はいくら?現役介護士の職場の例

全国平均だけでは、実際に資格を取ったときの給料の変化がわかりにくいですよね。

そこで、ぼくの勤務先で設定されていた資格手当を紹介します。

資格手当がいくらか考える人のイメージ

現場で経験したこと|勤務先の資格手当

  • 介護職員初任者研修:月5,000円
  • 介護福祉士実務者研修:月8,000円
  • 介護福祉士:月18,000円
  • ケアマネジャー:月50,000円(ケアマネ業務に従事した場合)

※ぼくの勤務先での事例です。全国の平均額ではなく、現在の支給規定や資格手当の併給条件を保証するものではありません。

たとえば、実務者研修の月8,000円から介護福祉士の月18,000円に手当が切り替わるなら、差額は月10,000円。1年間では120,000円の差になります。

ただし、これは他の給与条件が同じ場合の単純計算です。

勤務先によっては資格手当がなかったり、金額が違ったり、役職に就くことが支給条件になったりします。

つまり、資格を取る前に「取得後、月給がいくら変わるか」を確認することが大切です。

資格手当だけでなく基本給や賞与も確認する

資格手当が高くても、基本給が低ければ年収全体では不利になる場合があります。

転職先を検討するときは、資格手当だけでなく、基本給、処遇改善に関係する手当、夜勤手当、賞与の算定方法を合わせて比較しましょう。

賞与について詳しく知りたい方は、介護職のボーナス平均と増やす方法で解説しています。

無資格・未経験から介護福祉士を目指す資格取得ルート

無資格・未経験から介護福祉士を目指す資格取得ルート

これから介護の仕事を始める方は、自分に必要な研修を順番に整理しましょう。

未経験から介護福祉士を目指す基本的な流れ

  1. 必要に応じて介護職員初任者研修を受ける。
  2. 働きながら実務経験を積み、実務者研修を修了する。
  3. 実務経験ルートの受験条件を満たして国家試験を受験する。
  4. 合格後、資格登録の手続きを行う。

なお、これは実務経験ルートの例です。養成施設や福祉系高校など、ほかの取得ルートもあります。

介護職員初任者研修|未経験者が基礎を学ぶ

介護職員初任者研修は、介護の仕事に必要な基本的な知識や技術を学ぶ研修です。標準の研修時間は130時間で、実務経験がなくても受講できます。

ぼくが介護の仕事を始める前に取得したのは、現在の初任者研修に相当する旧ホームヘルパー2級でした。

未経験者には、介護の基本を学んだうえで入職できることがメリットです。

ただし、施設の介護職には無資格から応募できる仕事もあります。一方、訪問介護などでは業務内容に応じた資格要件があります。

無資格での就職については、無資格から介護の仕事を始める方法も確認してください。

介護福祉士実務者研修|国家資格への準備

実務者研修は、介護福祉士を実務経験ルートで受験するときに必要な研修です。

標準の研修時間は450時間ですが、初任者研修などの修了者は履修済みの科目について免除があります。

実務者研修は、初任者研修を修了していなくても受講できます。

早く介護福祉士を目指したい人や、勤務先で実務者研修に資格手当が付く人は、取得時期を前倒しするメリットがあります。

一方、介護の知識がまったくない方は、初任者研修から段階的に学ぶ方が理解しやすい場合もあります。

介護福祉士|実務経験3年以上だけでは受験できない

介護福祉士は、介護の専門的な知識・技術を持つことを示す国家資格です。

実務経験ルートで受験する場合は、原則として次の条件を満たす必要があります。

  • 対象となる業務で、従業期間3年以上(1,095日以上)。
  • 対象業務の従事日数540日以上。
  • 実務者研修の修了など、必要な研修要件を満たすこと。

実務経験の計算や必要書類は個人の経歴によって異なるため、必ず社会福祉振興・試験センターの公式案内を確認しましょう。

また、第38回試験からパート合格制度が導入されています。合格したパートの次回以降の受験免除には期限などの条件があるため、制度の詳細は試験センターの公式説明を確認してください。

現場で経験したこと|ぼくの介護福祉士国家試験の勉強法

ぼくは介護福祉士国家試験に一度で合格しました。

勉強の中心にしたのは、過去5年分の問題を繰り返し解くこと。スキマ時間には暗記カードを使い、トイレに用語一覧を貼って覚えていました。

これはぼく自身の学習経験であり、同じ方法で誰でも合格できるという意味ではありません。

勉強方法を詳しく知りたい方は、介護福祉士国家試験の合格体験記と勉強法も参考にしてください。

ケアマネジャーを取得すると給料は上がる?

介護福祉士の次の資格として、ケアマネジャーを考えている人もいるでしょう。

ケアマネジャーは、利用者さんや家族の相談に対応し、ケアプランの作成やサービス事業者との連絡調整などを行う専門職です。

仕事の選択肢が広がり、勤務先や役割によっては収入アップも期待できます。

ただし、ケアマネジャーの資格を取っただけで、必ず給料が上がるわけではありません。

ケアマネ業務への配置や、資格手当の支給条件を確認する必要があります。

ケアマネジャーの受験資格は5年以上・900日以上が基本

ケアマネジャーの試験を受けるには、指定された国家資格に基づく業務や相談援助業務について、原則5年以上かつ900日以上の実務経験が必要です。

介護福祉士の場合、資格取得前の無資格での介護経験をそのまま算入できるわけではありません。対象業務や経験期間の扱いは、受験する都道府県の実施要項で確認してください。

また、試験に合格しただけで直ちにケアマネジャーとして仕事ができるわけではなく、実務研修や登録などの手続きも必要です。

参考:東京都介護支援専門員実務研修受講試験の案内。

身体的な負担が減るとは限らない

ケアマネジャーは身体介助を中心とする介護職とは仕事内容が異なります。しかし、相談対応や記録、関係機関との調整、担当利用者の状況変化への対応など、別の負担があります。

施設ケアマネなどでは、職場によって介護業務を兼務する場合もあります。

そのため、給料だけでなく、担当件数、兼務の有無、勤務時間、夜間・休日の対応体制まで確認して選びましょう。

社会福祉士・精神保健福祉士・民間資格は稼げる?

介護福祉士以外にも、福祉の専門性を高める資格があります。ただし、資格を取った後にどの職種で働くかが重要です。

社会福祉士・精神保健福祉士は相談援助職を目指す人向け

社会福祉士は、高齢者福祉に限らず、医療・障害・児童などの分野でも相談援助に関わる国家資格です。

精神保健福祉士は、精神保健福祉の分野で相談援助を行う専門職を目指す資格です。

どちらも、養成課程や受験資格の確認が必要です。介護福祉士から単純に一段階進む資格というわけではありません。

「今の施設で資格手当を増やしたい」という目的だけなら、取得に必要な時間や費用と収入面のメリットを比較しましょう。

認知症ケア専門士・レクリエーション介護士は実務力を高めたい人向け

認知症ケア専門士は、認知症の方へのケアを体系的に学びたい人に向いています。グループホームなどで認知症ケアを深めたい方にとって、学ぶ内容には価値があります。

レクリエーション介護士は、利用者さんの状態に合わせたレクリエーションの企画や実践に生かせる資格です。

ただし、これらの民間資格は、すべての介護施設で資格手当が支給されるものではありません。

取得を考えているなら、「自分の業務に必要か」「会社が受講料を補助するか」「資格手当や人事評価に反映されるか」を確認しておきましょう。

資格取得で損しないために|受講料を払う前に確認したいこと

資格取得を考えるとき、見落としやすいのが受講料です。

実は、ぼくには資格取得の費用について後悔した経験があります。

介護の資格取得に向けて勉強する男性のイメージ

ぼくの失敗談|資格取得に自費で約9万円を払った

ぼくは営業職を辞めた後、資格スクールに通い、ホームヘルパー2級を取得してから介護施設へ転職しました。

資格取得にかかった費用は、自費で約9万円。公開当初の記事では94,000円を支払った経験を紹介しています。

後から振り返ると、資格取得費用を補助してくれる職場があるか、利用できる支援制度がないかを調べておけばよかったと思っています。

資格取得そのものを後悔しているわけではありません。後悔したのは、費用を抑える選択肢を十分に調べなかったことです。

だからこそ、これから資格を取る方には、申し込み前に、費用を補助してもらえる方法を確認してほしいと思っています。

資格取得費用を抑える主な方法

資格取得費用を抑える主な方法
  1. 勤務先の資格取得支援:会社が受講料の全部または一部を補助する制度がないか確認する。
  2. ハローワークの職業訓練:就職状況などの条件に合う訓練コースを確認する。
  3. 教育訓練給付など:自分の雇用保険加入歴や対象講座を確認する。
  4. 自治体などの支援:地域で利用できる助成・貸付制度を確認する。

制度ごとに対象者、指定講座、申請時期、自己負担額、返還条件などが異なります。「誰でも必ず無料になる」と考えず、申し込み前に条件を確認してください。

ハローワークの介護分野の職業訓練については、厚生労働省の案内も参考になります。

資格取得費用を抑える方法については、介護資格を無料・低負担で取得する方法で詳しく解説しています。

また、介護職専門の求人サービスで研修支援が用意されている場合もあります。以前からこの記事で紹介している「かいご畑」を検討する場合も、現在の制度の実施状況、対象となる働き方、費用負担などを必ず確認しましょう。

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※利用できる資格取得支援や求人は、地域・雇用形態・時期などによって異なります。上記サービスの現在の制度条件は利用前に確認してください。

資格を取っても給料が上がらない場合はどうする?

介護福祉士の資格を取っても、今の職場では資格手当が付かないことがあります。

その場合は、資格を取った意味がなかったと考える必要はありません。

資格は、今の職場での待遇改善だけでなく、求人を選ぶときの条件にもなります。

まずは今の勤務先で給与規定を確認する

最初に確認したいのは、資格手当がどのような条件で支給されるかです。

資格取得後の申請が必要なのか、基本給に反映されるのか、役職や配置が条件になっているのかを確認しましょう。

もし手当が付かない場合も、昇格や賞与評価にどのように反映されるか、会社の規定を確認する価値があります。

ほかの求人と年収・働き方を比較する

今の職場で資格が十分に評価されていないと感じる場合は、ほかの介護施設の求人条件を比較する方法もあります。

その際は、単に「資格手当が高い職場」を探すのではなく、年収総額、夜勤回数、休日、業務量、人間関係なども含めて判断しましょう。

求人を見たからといって、必ず転職する必要はありません。

比べた結果、今の職場の良さに気づく場合もあれば、より希望に合う条件を見つけられる場合もあります。

公式サイトはこちら

条件が合わなければ、応募しなくてOK

※求人の内容や紹介可能な地域・条件は時期によって異なります。

複数のサービスを比べたい方は、介護転職エージェントの比較記事も参考にしてください。

介護資格についてよくある質問

Q. 介護士になるには資格が必要ですか?

施設などでは無資格から働ける職種があります。ただし、訪問介護をはじめ資格が必要な業務もあります。また、無資格の介護職員には認知症介護基礎研修の受講が必要になる場合があり、既存資格による免除や新規採用者への猶予などの規定があります。応募先で確認しましょう。

Q. 初任者研修を飛ばして実務者研修を受けられますか?

はい。実務者研修には初任者研修の修了を必須とする条件はありません。ただし、初任者研修などの修了者は履修科目が一部免除される場合があります。自分の知識や費用、受講スケジュールから選びましょう。

Q. 40代・50代から資格を取っても遅くありませんか?

初任者研修や実務者研修には、年齢だけを理由に受講できなくなるという一般的な条件はありません。介護福祉士を目指す場合は、受験資格に必要な実務経験を積む期間も考えて計画を立てましょう。

Q. 資格を取れば必ず資格手当が付きますか?

いいえ。資格手当の有無や金額、支給条件は事業所によって異なります。受講料を払う前に、勤務先の給与規定や求人票を確認することをおすすめします。

Q. 介護福祉士を取ったらケアマネジャーになるべきですか?

必ずしもそうではありません。現場で直接ケアを続けたい人もいれば、相談援助やケアマネジメントに進みたい人もいます。仕事内容・待遇・向き不向きを考えて決めましょう。

まとめ|介護資格は「取得後の働き方と給料」まで考えて選ぼう

介護職として給料アップを目指すなら、介護福祉士は取得を検討する価値の高い国家資格です。

一方で、初任者研修・実務者研修・ケアマネジャー・社会福祉士などは、それぞれ役割や取得条件が違います。

迷ったときの選び方

  • 未経験:初任者研修から検討する。
  • 介護福祉士を目指す:実務者研修と受験資格を確認する。
  • 相談援助職に進みたい:ケアマネジャーや社会福祉士などを検討する。
  • 給料を上げたい:資格手当だけでなく年収総額を比較する。
  • 費用が心配:会社・ハローワーク・自治体の支援制度を先に調べる。

ぼくが大切にしている考え方

ぼくは、介護の仕事をまじめに続けている人が、仕事内容に見合った給料を受け取れる職場が増えてほしいと思っています。

資格は、そのために使える選択肢のひとつです。ただ、資格を増やすことだけが正解ではありません。

無理なく働き続けられるか、自分がやりたい介護を続けられるかも大切にしてほしいです。

まずは今の職場に、「この資格を取ったら、給料や働き方はどう変わりますか?」と確認してみましょう。

取得後のメリットがわかれば、自分に必要な資格を選びやすくなります。

資格取得費用を抑える方法を確認したい方は、介護資格を無料・低負担で取得する方法から読んでみてください。

資格取得後の転職先を考えるなら、避けたい介護施設の特徴と見分け方も参考になります。

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この記事を書いた人

【介護業界15年以上】
資格:介護福祉士、介護支援専門員、上級心理カウンセラー
施設のリーダーで採用から教育に関わる
現役介護士ならではの「体験談」や「介護現場の声」を発信しています。
「ブラック企業」から「ホワイト企業」に転職した経験を活かし、転職に失敗しない方法も紹介しています。

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