介護職が夜勤を減らしたいときの言い方7選｜上司への例文と断られたときの対処法

「夜勤の回数を減らしたい。でも、人手不足なのに言い出しにくい……」

介護職として働いていると、夜勤の負担を感じても、上司や同僚に申し訳なくて相談できないことがありますよね。

結論からいうと、夜勤を減らしたいときは、「現在の夜勤回数」「減らしたい理由」「希望する回数」「変更してほしい時期」を具体的に伝えるのがおすすめです。

たとえば、次のように伝えてみましょう。

「少し勤務のことで相談したいことがあります。最近、夜勤明けの疲労が抜けにくくなっているため、来月から夜勤を月6回から4回程度に減らしていただくことは可能でしょうか。難しいことは承知していますが、一度相談させてください」

これはあくまで例文なので、回数や理由は自分の状況に置き換えてください。

この記事では、介護現場で15年以上働いてきたぼくが、夜勤を減らしたいときの上司への言い方7選、相談する手順、断られたときの対応を解説します。

介護職が夜勤を減らしたいときは「具体的な希望」を伝えよう

夜勤を減らしてほしいとき、単に「夜勤がつらいです」と伝えるだけでは、上司もどう対応すればよいか判断しにくいものです。

大切なのは、今の状況と、どのように勤務を変更してほしいのかを分けて伝えることです。

たとえば、今の夜勤が月6回なら、月4回にしたいのか、月2回にしたいのか、それとも夜勤そのものをなくしたいのかで、施設側の調整方法は変わります。

「何回でもいいので減らしてください」よりも、「月6回から4回に減らしたいです」と伝える方が希望を共有しやすくなります。

ただし、具体的に伝えたからといって必ず希望が通るわけではありません。夜勤可能な職員数、雇用契約、シフト作成状況などによって対応できる範囲は異なります。

【そのまま使える】夜勤を減らしたいときの言い方7選

ここからは、夜勤を減らしたい理由ごとに例文を紹介します。

すべて相談のために作成した例文です。実際の職場で交わした会話ではありません。自分の事情に合うものを選び、事実と異なる部分は使わないようにしてください。

1．体力的につらいので夜勤を減らしたい場合

夜勤明けの疲労がなかなか抜けない場合は、無理に別の理由を作る必要はありません。

「最近、夜勤明けの疲労が翌日まで残ることが増えています。このまま無理を続けるのではなく、長く働き続けられるように夜勤回数を調整したいです。来月から月5回を3回程度に減らしていただくことは可能でしょうか」

「夜勤が嫌だから」ではなく「今後も働き続けるために調整したい」という目的を添えています。

ただし、健康への影響を軽く扱う必要はありません。強い眠気や体調不良などで安全に勤務できない状況なら、通常のシフト相談を待たずに上司へ伝え、必要に応じて医療機関や産業保健スタッフへ相談しましょう。

2．睡眠不足や生活リズムの乱れが理由の場合

夜勤が続くと、勤務後に眠れなかったり、休日も生活リズムを戻しにくかったりすることがあります。

「夜勤後に十分な睡眠が取れず、生活リズムを整えるのが難しくなっています。勤務に支障が出る前に改善したいので、当面の間、夜勤を月4回から2回程度に減らせないか相談させてください」

体調に関する相談では、無理に医学的な説明を付け足さず、実際に起きていることと必要な勤務上の配慮を伝えましょう。

3．子育てや家庭との両立が難しい場合

子どもの世話や家庭内の役割分担によって、夜勤の継続が難しくなることもあります。

「家庭の事情で、夜間に家を空けられる日を調整する必要が出てきました。可能であれば、来月から夜勤を月4回から2回に減らしたいです。勤務の組み方について一度ご相談できますでしょうか」

子育てが理由なら、勤務調整の相談に加えて、育児・介護休業法の深夜業の制限が利用できるかも確認しましょう。

小学校就学前の子を養育する労働者は、一定の要件を満たす場合、午後10時から午前5時までの深夜業の制限を請求できます。ただし、対象外となる要件や事業運営上の例外もあります。

詳細は厚生労働省「育児のための深夜業の制限」をご確認ください。

4．親など家族の介護が必要になった場合

家族の介護が始まると、日中の通院付き添いや夜間の対応などで、これまでどおり夜勤に入るのが難しくなることがあります。

「家族の介護が必要になり、今までと同じ夜勤回数で働くのが難しくなりました。介護の体制が整うまで、夜勤を月5回から2回程度に減らすことを相談したいです。利用できる社内制度があれば、あわせて教えていただきたいです」

要介護状態の対象家族を介護する労働者についても、一定の要件を満たせば深夜業の制限を請求できる制度があります。

対象家族の範囲、請求期限、利用期間、対象外となる要件などは厚生労働省「介護のための深夜業の制限」で確認できます。

5．人手不足で夜勤回数が増えた場合

介護現場では、退職者や欠勤などの影響で、夜勤に入れる職員の負担が増えることがあります。

このような場合は、他の職員との比較や不満から話し始めるよりも、自分の夜勤回数がどう変化したのかを伝えるのがよいでしょう。

「以前は月4回程度でしたが、最近は月7回の夜勤が続いています。人員が厳しい状況は理解していますが、この回数を継続するのは体力的に難しいです。来月以降、月5回程度に調整していただけないでしょうか」

採用時や以前の面談で夜勤回数の目安を聞いていた場合は、その内容も確認しておきましょう。雇用契約書や労働条件通知書、シフトの実績があれば、より具体的に話せます。

6．一時的に夜勤を減らしたい場合

体調の回復や家庭の予定などで、一定期間だけ回数を減らしたい場合は、期間を区切って相談する方法もあります。

「今後2か月ほど家庭の事情で夜勤回数を抑えたいと考えています。その間は月2回程度にしていただき、2か月後に改めて勤務について相談することはできますでしょうか」

期限が決まっていなければ、無理に「必ず2か月後には戻せます」と約束する必要はありません。

将来の見通しが不確かなときは、「その時点で改めて相談したい」と伝えましょう。

7．詳しい理由を伝えたくない場合

個人的な事情を上司に詳しく話したくない場合もあるでしょう。

「私生活の事情があり、夜勤の回数について相談したいと思っています。詳しい事情は控えさせていただきたいのですが、来月から月4回程度に調整していただくことは可能でしょうか」

勤務調整の一般的な相談であれば、最初から私生活のすべてを説明する必要はありません。ただし、法定制度を利用する際などは、要件確認に必要な情報や所定の手続きが求められる場合があります。

話したくないことまで無理に話す必要はありませんが、勤務をどう変更してほしいのかは明確に伝えましょう。

上司に夜勤回数の相談をする前に確認したい3つのこと

夜勤を減らしたい気持ちが固まったら、相談前に次の3つを整理しておきましょう。

相談相手はシフト作成に関わる上司から

まずは、直属の上司やシフト作成者に相談するのが一般的です。施設の体制によっては、主任、リーダー、施設長などが担当します。

忙しい申し送り中や、利用者さんへの対応に追われている時間は避け、落ち着いて話せる時間を取ってもらいましょう。

最初は「勤務のことで少し相談したいのですが、10分ほどお時間をいただけますか」と伝えるだけでも十分です。

できればシフトが決まる前に伝える

翌月のシフトが確定してから相談すると、ほかの職員の勤務調整も必要になるため、変更が難しくなることがあります。

職場の希望休・勤務希望の提出期限を確認し、できればその前に相談しましょう。

ただし、急な体調不良や家庭事情がある場合は、提出期限まで我慢せず、早めに申し出ることが大切です。

夜勤手当が減っても生活できるか確認する

夜勤を減らすと、施設独自の夜勤手当や深夜労働に対する割増賃金などが減り、収入が下がる可能性があります。

たとえば、1回6,000円の夜勤手当が支給される職場で、月6回から月4回に減らした場合、その夜勤手当だけを単純計算すると月12,000円の減少です。

ただし、これは仮の計算です。実際の給料は基本給、深夜割増賃金、夜勤の拘束時間、手当の規定、勤務時間の変更などによって異なります。

夜勤を減らす相談とあわせて、給与への影響も確認しましょう。

人手不足で「夜勤を減らせない」と言われたときの対処法

介護施設では、夜勤を減らしたいと伝えても、すぐに希望が通るとは限りません。

「人が足りないから無理」と言われたときは、そこで相談を終わらせず、どこまでなら調整できるか、いつ再検討できるかを確認してみましょう。

希望回数を段階的に調整できないか相談する

たとえば、月6回から月3回への変更が難しいと言われた場合、月4回や5回なら調整できるか確認する方法があります。

「今すぐ月3回にするのが難しい状況は理解しました。月4回や5回への調整であれば可能でしょうか。無理なく働き続けられる回数を一緒に考えていただけると助かります」

ただし、健康状態や家庭事情によっては、希望より多い回数を引き受けられないこともあります。その場合は、無理に妥協しないでください。

いつなら変更できそうか確認する

今月や来月が難しいなら、翌々月以降に見直せるか確認してみましょう。

「来月の変更が難しいことはわかりました。では、翌々月のシフトから調整できる可能性はありますか。いつ頃なら改めて相談できるか教えていただきたいです」

「難しい」と言われただけでは、いつまで現状が続くのかわかりません。

希望が通らなかったときほど、次に相談する時期を決めることが大切です。

改善の見通しが立たなければ別の相談先も考える

直属の上司に相談しても話が進まない場合は、施設長や法人の人事担当者などに相談する選択肢もあります。

相談した日付、希望した内容、上司からの回答を簡単にメモしておくと、次の相談でも状況を説明しやすくなります。

労働条件の説明と実際の勤務が食い違っているなど、労働上の問題がある場合は厚生労働省「総合労働相談コーナー」を利用する方法もあります。

現役介護士として感じる、夜勤回数を相談する大切さ

夜勤がつらい理由は、人によって違います。

月5回なら問題なく働ける人もいれば、月3回でも体力的にきつい人がいるでしょう。さらに、同じ人でも年齢や家庭環境、健康状態によって無理なく働ける回数は変わります。

だからこそ、ほかの介護士と同じ回数働けるかどうかより、自分が継続して働ける条件を考えることが大切だと思います。

夜勤そのものの負担や対策について詳しく知りたい人は、介護の夜勤がしんどい理由と対処法も参考にしてください。

夜勤を減らす前に知っておきたい制度と注意点

夜勤回数の変更については、一般的なシフト調整の相談と、法律に基づく制度の利用を分けて考える必要があります。

通常の夜勤回数の変更は雇用条件と職場の調整による

「夜勤を月6回から4回にしてほしい」と希望しただけで、すべての介護職に希望どおりの回数への変更が保障されるわけではありません。

雇用契約で決まっている勤務条件、就業規則、職場のシフト運用、個別の事情などを踏まえて相談することになります。

厚生労働省は、いわゆるシフト制の労働者について、シフト作成時の希望聴取や変更のルール、勤務日数の目安などを労使で確認・相談することを案内しています。ただし、この資料の「シフト制」の定義が、すべての介護施設の交代勤務にそのまま当てはまるわけではありません。

参考：厚生労働省「いわゆる『シフト制』により就業する労働者の適切な雇用管理を行うための留意事項」

育児・家族介護では深夜業の制限を使える場合がある

育児や家族の介護が理由なら、育児・介護休業法による深夜業の制限が利用できる場合があります。

制度の対象となる深夜時間は午後10時から午前5時です。対象者には、子の年齢や家族の介護状況、勤続期間、同居家族の状況などによる要件があります。

また、原則として開始予定日の1か月前までに請求する手続きがあり、事業の正常な運営を妨げる場合の例外も定められています。

単なる「月何回に減らしてほしい」というお願いとは制度の内容が異なるため、利用できるかは公式情報と勤務先の担当者に確認しましょう。

夜勤を減らしたい介護職からよくある質問

Q．夜勤を減らしたいと相談すると、わがままだと思われますか？

勤務の希望を相談すること自体が、わがままとは限りません。

人手不足などの事情から希望がすぐに通らない可能性はありますが、自分の体調や家庭環境を踏まえて働き方を相談することは大切です。

Q．夜勤を減らすのに診断書は必要ですか？

一般的な勤務希望の相談で、必ず診断書が必要になるわけではありません。

ただし、健康上の配慮を正式に求める場合や休職・勤務制限などを検討する場合には、職場の規定や状況に応じて医師の意見書などが必要になることがあります。

Q．正社員でも夜勤を減らしてもらえますか？

正社員でも勤務回数の相談はできます。ただし、減らせるかどうかは雇用契約や職場の体制によって異なります。

夜勤が前提の雇用条件になっている場合は、勤務条件の見直しや配置転換を含む相談になることもあります。

Q．どうしても夜勤を減らせない場合は転職した方がいいですか？

すぐに転職を決める必要はありません。

まずは夜勤回数の調整、一定期間の変更、別フロアへの異動など、今の職場でできることを確認しましょう。

それでも希望する働き方が難しい場合は、夜勤の少ない求人や日勤のみの職場を比較するのも一つの方法です。

夜勤なしの働き方を詳しく知りたい方は、介護職は日勤のみで働ける？正社員の職場・給料・後悔しない探し方を参考にしてください。

まとめ｜夜勤を減らしたいときは、まず希望回数を伝えよう

介護職が夜勤を減らしたいとき、上司に伝えるべきなのは「夜勤が嫌だ」という気持ちだけではありません。

「今は月何回で、今後は月何回にしたいのか」を具体的に伝えることが、勤務調整の第一歩です。

まずは、現在の夜勤回数と希望する回数をメモしてみてください。

希望がすぐに通らなくても、相談することには意味があります。

人手不足の職場では、スタッフ同士の協力も大切です。でも、長く介護の仕事を続けるために、自分の働き方を見直すことも大切だと、ぼくは思います。