介護福祉士は勝ち組？｜現役介護士が給料・将来性から本音で解説

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給料の安さや仕事のきつさに悩んでいると、資格を取る意味があるのか不安になりますよね。

結論からいうと、資格を取っただけで高収入になれるわけではありません。

しかし、勤務先と働き方を正しく選べば、収入と安定性を両立できる可能性があります。

この記事では、厚生労働省の最新データと、介護現場で15年以上働くぼくの経験をもとに、介護福祉士のリアルを解説します。

この記事でわかること

• 介護福祉士の平均給与と年収
• 勝ち組・負け組といわれる理由
• 年収350万〜600万円を目指す方法
• 働きやすい職場を見つける手順
• 介護福祉士の将来性

最後まで読めば、今の職場で働き続けるべきか、それとも資格や転職を活かして環境を変えるべきか、自分に合った選択が見えてきます。

結論｜介護福祉士になっただけでは勝ち組とはいえない

結論からいえば、介護福祉士の資格を取っただけで、急に給料が上がったり、働きやすくなったりするわけではありません。

同じ介護福祉士でも、勤務先や役職、夜勤回数、手当によって収入は大きく変わります。また、給料が高くても、残業が多く心身をすり減らしていれば、必ずしも「勝ち組」とはいえないでしょう。

一方で、介護福祉士は全国で必要とされる国家資格です。資格を活かせる職場を選び、自分に合った働き方を見つけられれば、収入と安定性を両立できる可能性があります。

介護福祉士の資格だけで高収入になるわけではない

介護福祉士を取得すると、資格手当がついたり、基本給が上がったりする職場があります。

しかし、資格手当の金額は職場によって異なります。月1万円以上支給する法人もあれば、数千円しか支給されない職場もあります。

たとえば、介護福祉士手当が月1万円なら年間12万円の収入アップです。一方、月3,000円なら年間3万6,000円にとどまります。

資格を取ったあとも仕事内容や責任だけが増え、給料がほとんど変わらないケースもあります。

つまり、介護福祉士という資格は高収入を約束するものではなく、よりよい条件の職場を選ぶための「武器」と考えたほうが現実的です。

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勤務先と働き方を選べば安定した生活を目指せる

介護福祉士の収入は、本人の能力だけでなく、勤務先の給与水準や手当によって変わります。

たとえば、同じ介護福祉士でも、夜勤のないデイサービスと、夜勤手当が支給される特別養護老人ホームでは、年収に差が出る可能性があります。

さらに、次のような条件も重要です。

• 基本給
• 資格手当
• 夜勤手当
• 処遇改善手当
• 賞与
• 年間休日
• 残業時間
• 退職金
• 昇給制度

月給が高く見えても、固定残業代が含まれていたり、賞与がなかったりする求人もあります。

反対に、月給は平均的でも、賞与や退職金、住宅手当が充実しており、長く働くほど生活が安定する職場もあります。

目先の月給だけでなく、年収と働きやすさの両方を比較することが大切です。

本記事における「勝ち組」の基準

この記事では、年収が高いことだけを「勝ち組」の条件にはしません。

介護福祉士として長く働くことを考えると、次の5つがそろっている状態を勝ち組と考えます。

• 生活に困らない収入がある
• 雇用が安定している
• 無理なく働き続けられる
• 転職先を選べる
• 将来のキャリアがある

たとえば年収500万円でも、毎月のように休日出勤をして、腰痛や不眠に悩まされている状態では、安心して働き続けられません。

一方、年収400万円でも、休みを取りやすく、人間関係がよく、定年まで働ける見通しがあるなら、本人にとって満足度の高い働き方になるでしょう。

「勝ち組かどうか」は、他人の年収ではなく、自分が無理なく生活を続けられるかで判断することが大切です。

介護福祉士の給料は高い？最新データで確認

介護福祉士が本当に勝ち組なのかを判断するには、イメージではなく、実際の給与データを見る必要があります。

ここでは、2026年8月時点で確認できる厚生労働省と国税庁の公表資料をもとに解説します。

介護福祉士の平均給与・平均年収

厚生労働省の「令和6年度介護従事者処遇状況等調査」によると、介護職員等処遇改善加算を取得している事業所で働く、常勤・月給制の介護福祉士の平均給与額は月35万50円でした。

単純に12か月分へ換算すると、約420万円です。

項目	金額・年数
介護福祉士の平均給与額	月35万50円
単純に12か月換算した金額	約420万円
平均勤続年数	10.4年

ただし、この35万50円は基本給だけではありません。

基本給に資格手当、処遇改善手当、通勤手当、時間外手当、夜勤手当などを加え、さらに賞与などの一時金を6分の1にして月割りした金額です。

そのため、毎月の給与明細に35万円が記載されているわけではありません。また、手取り額でもない点に注意してください。

参照：厚生労働省「令和6年度介護従事者処遇状況等調査結果」

無資格者・初任者研修との給与差

同調査では、保有資格別の平均給与額も公表されています。

保有資格	平均給与額	平均勤続年数
介護福祉士	35万50円	10.4年
実務者研修	32万7,260円	6.9年
介護職員初任者研修	32万4,830円	8.8年
保有資格なし	29万620円	5.8年

介護福祉士と初任者研修の差は月2万5,220円です。単純に12か月へ換算すると、年間約30万円の差になります。

無資格者との差は月5万9,430円で、年間換算では約71万円です。

ただし、この差がすべて資格によって生まれているわけではありません。介護福祉士の平均勤続年数は10.4年、無資格者は5.8年となっており、経験年数や役職の違いも含まれています。

「介護福祉士を取れば必ず月約6万円上がる」という意味ではないため、注意しましょう。

参照：厚生労働省「令和6年度介護従事者処遇状況等調査結果の概要」PDF

日本全体の平均年収との比較

国税庁の「令和6年分民間給与実態統計調査」によると、1年を通じて勤務した民間給与所得者の平均給与は478万円です。

介護福祉士の平均給与額を単純に年収換算した約420万円と比較すると、約58万円低くなります。

比較対象	平均給与・年収の目安
介護福祉士	約420万円
民間給与所得者全体	478万円
差額	約58万円

ただし、調査方法や対象者が異なるため、完全に同じ条件での比較ではありません。

介護福祉士の約420万円は、特定の事業所で働く常勤・月給制職員の平均給与額を12倍した参考値です。一方、478万円は民間企業で1年を通して働いた給与所得者の年間給与です。

それでも、介護福祉士の給与が日本全体と比べて飛び抜けて高いわけではないことは読み取れます。

参照：国税庁「令和6年分民間給与実態統計調査」

勤務先・地域・夜勤回数で年収は変わる

介護職員の給料は、働く施設によっても変わります。

厚生労働省の同調査によると、常勤・月給制の介護職員全体の平均給与額は次のとおりです。

サービス・施設	平均給与額
介護老人福祉施設	36万1,860円
特定施設入居者生活介護	36万1,000円
介護老人保健施設	35万2,900円
訪問介護	34万9,740円
介護医療院	33万30円
通所リハビリテーション	31万9,310円
小規模多機能型居宅介護	30万5,220円
認知症対応型共同生活介護	30万2,010円
通所介護	29万4,440円

この表は介護福祉士だけでなく、介護職員全体の平均です。

また、夜勤手当や残業手当、賞与の月割りも含まれているため、「特養へ転職すれば毎月36万円もらえる」という意味ではありません。

たとえば、夜勤手当が1回8,000円の職場で月5回夜勤をすれば、月4万円が加算されます。夜勤のない職場と比べると、それだけで年間48万円の差が生まれます。

地域によって最低賃金や求人状況も異なるため、全国平均だけで判断せず、自分が通勤できる地域の求人を比較することが重要です。

介護福祉士が勝ち組といわれる7つの理由

平均年収だけを見ると、介護福祉士が圧倒的な勝ち組とはいえません。

それでも介護福祉士が「勝ち組になれる資格」といわれるのは、収入以外にも大きな強みがあるからです。

国家資格があり転職で評価されやすい

介護福祉士は、介護分野を代表する国家資格です。

資格を持っていることで、一定の知識と実務経験がある人材として評価されやすくなります。

求人のなかには「介護福祉士必須」「介護福祉士優遇」と書かれているものもあります。無資格では応募できない求人を選べるようになるため、転職先の選択肢が広がります。

ただし、資格があればどの職場でも採用されるわけではありません。

面接では、利用者への接し方や協調性、事故発生時の報告、認知症ケアに対する考え方なども見られます。

資格はゴールではなく、より条件のよい求人へ応募するためのスタート地点です。

高齢化により介護人材の需要が続く

厚生労働省は、第9期介護保険事業計画に基づき、2026年度に約240万人、2040年度には約272万人の介護職員が必要になると推計しています。

2022年度の介護職員数約215万人と比べると、2040年度までに約57万人増やす必要があります。

この数字からも、介護人材の需要が今後すぐになくなる可能性は低いと考えられます。

ただし、人手不足だから自動的に給料が上がるとは限りません。介護報酬や法人の経営状態、処遇改善加算の配分などにも左右されます。

需要の高さは「高収入の保証」ではなく、「働く場所を見つけやすい強み」と考えましょう。

参照：厚生労働省「第9期介護保険事業計画に基づく介護職員の必要数について」

景気に左右されにくく仕事を失いにくい

介護サービスは、景気がよいときだけ必要になる仕事ではありません。

高齢者の生活を支えるために、食事、排泄、入浴、移動などの介助は継続して必要です。

勤めている事業所が閉鎖したとしても、介護福祉士としての経験があれば、別の施設や訪問介護事業所へ転職できる可能性があります。

厚生労働省の資料では、介護関係職種の有効求人倍率は全国平均で3.97倍とされています。地域差はあるものの、全職種平均より高い状態です。

もちろん、希望する給料や勤務時間に合う求人が必ず見つかるわけではありません。それでも、転職先がまったくない状態になりにくいことは、介護福祉士の強みです。

参照：厚生労働省「介護人材確保の現状について」PDF

資格手当や処遇改善の対象になりやすい

介護福祉士を持っていると、資格手当や昇給の対象になる職場があります。

また、介護職員等処遇改善加算では、職位や職責、経験、資格などに応じた昇給の仕組みを整えることが求められています。

ただし、介護福祉士だから必ず高額の処遇改善手当が支給されるわけではありません。加算の配分方法は事業所によって異なります。

厚生労働省の令和6年度調査では、介護職員等処遇改善加算を届け出ている事業所は95.5％でした。一方、加算を取得していても、毎月の手当、基本給、賞与など、支給方法には違いがあります。

求人を見るときは「処遇改善手当あり」という言葉だけでなく、毎月いくら支給されるのかを確認しましょう。

なお、介護職員等処遇改善加算は2026年6月から拡充されています。

参照：厚生労働省「介護職員の処遇改善」

年齢を重ねても経験を活かして働ける

介護現場では、若さや体力だけが評価されるわけではありません。

利用者の不安を受け止める力、家族へ説明する力、後輩を指導する力、急変時に落ち着いて報告する力などは、経験を積むほど身につきます。

厚生労働省の調査では、介護福祉士の平均年齢は46.3歳でした。

40代や50代でも、これまでの介護経験を活かして転職することは可能です。身体介護の負担が大きくなった場合は、相談員、サービス提供責任者、ケアマネジャーなどへキャリアを広げる方法もあります。

ただし、年齢だけで自動的に評価されるわけではありません。長く働いた年数よりも、「その経験から何を学び、現場で何ができるか」が重要です。

リーダー・管理職へのキャリアアップを目指せる

介護福祉士として経験を積むと、フロアリーダー、ユニットリーダー、主任、管理者などを目指せます。

役職につくと、次のような業務が増えます。

• シフト作成
• 新人教育
• 家族対応
• 事故や苦情への対応
• 会議の進行
• 業務改善
• 他職種との調整

責任が増える一方、役職手当や基本給の引き上げによって、年収アップを目指せる可能性があります。

ただし、現場介護が得意だからといって、管理職にも向いているとは限りません。職員間の調整や数字の管理が負担になる人もいます。

管理職になるかどうかは、給料だけでなく、自分の性格や得意分野も考えて判断しましょう。

全国に求人があり生活環境が変わっても働きやすい

介護施設や介護事業所は全国にあります。

結婚、家族の転勤、親の介護などで引っ越すことになっても、介護福祉士の資格と経験を活かして、転居先で仕事を探せます。

たとえば、施設介護の経験者なら、特養、有料老人ホーム、老健、グループホームなどが候補になります。

日勤のみを希望するなら、デイサービスや訪問介護も選択肢です。

地域によって求人件数や給与水準に差はありますが、場所が変わっても経験を活かしやすいことは、介護福祉士の大きな強みです。

介護福祉士が「負け組」といわれる理由5選

介護福祉士には安定性がある一方、「給料が安い」「仕事がきつい」という声もあります。

よい面だけを見て転職すると、理想と現実の違いに後悔する可能性があります。ここでは、負け組といわれる理由も正直に見ていきましょう。

全産業平均と比べて給与が高いとはいえない

介護福祉士の平均給与額を年収換算すると約420万円です。

国税庁が公表した民間給与所得者の平均478万円と比べると、約58万円低くなります。

介護福祉士は、利用者の命や生活に関わる専門職です。責任の重さを考えると、「仕事に対して給料が見合っていない」と感じる人がいても不思議ではありません。

特に、子どもの教育費や住宅ローンが増える年代では、収入面に不安を感じやすくなります。

そのため、資格取得だけで安心せず、基本給が上がる仕組みや賞与、役職手当まで確認する必要があります。

夜勤をしないと収入が上がりにくい職場がある

施設介護では、夜勤手当が収入の大きな部分を占めることがあります。

たとえば、夜勤手当が1回8,000円なら、月5回で4万円、年間では48万円です。

日勤だけになると、この手当がなくなるため、年収が大きく下がる可能性があります。

しかし、収入のために夜勤を増やしすぎると、睡眠不足や疲労につながります。

夜勤で稼ぐこと自体が悪いわけではありません。大切なのは、夜勤を続けられる体調なのか、夜勤回数に見合う手当が支給されているのかを確認することです。

身体的・精神的な負担が大きい

介護では、移乗、排泄、入浴などの身体介助があります。無理な姿勢で介助を続けると、腰や肩を痛める可能性があります。

認知症のある利用者への対応、看取り、事故防止、家族対応など、精神的な負担がかかる場面も少なくありません。

特に、人員に余裕がない職場では、一人で複数の利用者へ対応しなければならず、焦りやストレスが強くなります。

長く働くためには、介護技術だけでなく、リフトやスライディングボードを活用しているか、相談できる上司がいるかも重要です。

人手不足で休みを取りにくい職場がある

介護業界全体で人材需要が高いことは、働く側にとって強みです。

一方、人手不足の職場では、希望休や有給休暇を取りにくくなる場合があります。

たとえば、誰かが急に休むたびに休日出勤を頼まれたり、夜勤明けに残業したりする職場では、収入が増えても疲労がたまります。

人手不足は介護業界全体の課題ですが、すべての施設が同じ状況ではありません。

見学や面接では、職員数だけでなく、欠員が出たときの対応や有給休暇の取得状況も確認しましょう。

資格を取っても手当が少ない職場がある

介護福祉士手当の金額は、法律で一律に決められているわけではありません。

資格を取っても手当が数千円しか増えない職場や、資格手当そのものがない職場もあります。

「介護福祉士になれば給料が大幅に上がる」と期待していると、資格取得後にがっかりするかもしれません。

資格を取得する前から、勤務先の給与規程を確認しておくことが大切です。

すでに介護福祉士を持っている人は、現在の手当だけでなく、ほかの法人がどの程度の資格手当を支給しているか比較してみましょう。

勝ち組になりやすい介護福祉士の特徴6選

介護福祉士として安定した生活を築いている人は、資格に頼るだけでなく、職場や働き方を冷静に選んでいます。

給料だけでなく年間休日や人員体制も確認する

求人を見るとき、最初に月給へ目が行く人は多いでしょう。

しかし、月給が高くても、年間休日が少なく、残業や休日出勤が多ければ、時給換算した金額は低くなる可能性があります。

たとえば、月給30万円で年間休日105日の職場と、月給28万円で年間休日120日の職場なら、後者のほうが無理なく続けられる人もいます。

勤務中の負担を判断するには、夜勤の職員数や利用者の要介護度、看護師の配置なども確認する必要があります。

資格手当・賞与・退職金まで比較する

月給が同じでも、年収や生涯収入は異なります。

比較するときは、次の項目まで確認しましょう。

• 基本給
• 資格手当
• 処遇改善手当
• 夜勤手当
• 住宅・扶養手当
• 賞与実績
• 昇給
• 退職金
• 固定残業代の有無

特に賞与は、月給ではなく基本給をもとに計算されることがあります。

基本給18万円で手当が多い職場より、基本給22万円の職場のほうが、賞与や退職金で有利になる可能性があります。

一つの職場に固執せず転職市場を確認する

今の職場で長く働くことと、ほかの職場を知らないことは別です。

すぐに転職するつもりがなくても、年に1回程度は求人を確認してみましょう。

同じ地域で、今より基本給が高い職場や年間休日が多い職場が見つかるかもしれません。

外の条件を知れば、現在の職場が恵まれているのか、改善が必要なのかを客観的に判断できます。

求人を見ることは退職の決定ではありません。自分の市場価値を確認するための情報収集です。

介護技術とコミュニケーション力を磨く

介護福祉士として評価されるには、資格だけでなく実践力も必要です。

移乗や排泄介助が速いだけでは十分ではありません。

利用者の変化に気づき、看護師へ分かりやすく報告する力や、家族の不安を受け止める力も求められます。

たとえば、「いつもと違います」と伝えるだけではなく、食事量、体温、血圧、表情、排泄状況などを整理して報告できる職員は、現場で信頼されます。

技術とコミュニケーション力の両方を磨くことで、転職や昇進でも評価されやすくなります。

自分に合ったキャリアを選んでいる

介護福祉士のキャリアは、管理職だけではありません。

現場介護を続ける、認知症ケアを深める、サービス提供責任者を目指す、ケアマネジャーになるなど、さまざまな道があります。

人をまとめるのが苦手なのに、給料だけを理由に管理職になると、精神的な負担が増えるかもしれません。

反対に、現場介護が好きな人なら、介護技術や新人教育を極める道もあります。

世間から評価されるキャリアではなく、自分が長く続けられるキャリアを選ぶことが大切です。

体調を崩す前に働き方を見直せる

責任感が強い介護福祉士ほど、「自分が休んだら迷惑をかける」と無理をしがちです。

しかし、腰痛や不眠、強い疲労を放置すると、働き続けること自体が難しくなります。

夜勤回数を減らす、日勤中心の職場へ移る、身体介護の少ない仕事を検討するなど、早めに働き方を見直しましょう。

限界まで我慢することは、介護福祉士としての強さではありません。自分の心身を守りながら働き続けることも、大切なキャリア戦略です。

介護福祉士が勝ち組になる7つの方法

介護福祉士として収入と働きやすさを手に入れるには、資格取得後の行動が重要です。

介護福祉士の資格を取得する

まだ介護福祉士を持っていない人は、まず資格取得を目指しましょう。

介護福祉士になると、資格手当を受けられる可能性があるだけでなく、応募できる求人も増えます。

将来的にケアマネジャーや管理職を目指す場合も、介護福祉士としての知識と経験が役立ちます。

ただし、資格取得後に現在の職場でいくら給料が上がるのかは、事前に確認してください。

昇給がほとんどない場合は、資格取得をきっかけに勤務先を見直す方法もあります。

給与水準の高い施設へ転職する

同じ資格と経験を持っていても、勤務先が変わるだけで年収が上がることがあります。

厚生労働省の調査では、介護職員全体の平均給与額は、通所介護が月29万4,440円、介護老人福祉施設が月36万1,860円でした。

ただし、特養の給料が高くなりやすい背景には、夜勤や身体介護の多さなどもあります。

給料だけを見て転職するのではなく、仕事内容や人員体制、夜勤回数まで確認しましょう。

 「介護職の給料を上げる方法」について詳しく解説

大規模法人・社会福祉法人を候補に入れる

大規模法人や社会福祉法人には、複数の施設を運営し、給与規程や昇給制度、研修制度を整えているところがあります。

住宅手当、扶養手当、退職金などが充実している法人もあるため、長く働くほど収入が安定しやすくなります。

一方で、大規模法人だから必ずホワイトとは限りません。

異動範囲が広かったり、組織のルールが細かかったりする場合もあります。

法人の規模や種類だけで判断せず、基本給、離職状況、人員体制、異動の有無を確認しましょう。

リーダー・管理職を目指す

現場経験を活かして収入を上げたいなら、リーダーや管理職を目指す方法があります。

役職手当だけでなく、基本給や賞与が上がる法人もあります。

ただし、役職手当が月1万円しかないのに、休日も職員から連絡が来るような職場では、負担に見合わない可能性があります。

昇進を打診されたときは、手当の金額だけでなく、仕事内容、残業、休日対応、決裁権の範囲まで確認してください。

ケアマネジャーなど次の資格を目指す

介護福祉士として実務経験を積んだあと、ケアマネジャーなど次の資格を目指す方法もあります。

厚生労働省の令和6年度調査では、介護支援専門員資格を保有する介護職員の平均給与額は月38万8,080円でした。

ただし、平均勤続年数は14年であり、資格だけの効果ではありません。また、ケアマネジャーとして働けば必ずこの金額になるわけでもありません。

ケアマネジャーは身体介護が減る可能性がある一方、書類作成や連絡調整、給付管理などの責任が増えます。

仕事内容を理解したうえで、自分に合うか判断しましょう。

夜勤や単発バイトを無理のない範囲で活用する

短期間で収入を増やしたいなら、夜勤回数を増やしたり、休日に単発バイトをしたりする方法があります。

単発バイトなら、現在の職場を辞めずに、別の施設の働き方や時給を確認できます。

ただし、本業と副業を合わせた労働時間が長くなると、疲労や事故のリスクが高まります。

毎週のように休みを副業で埋めるのではなく、「月2回まで」など上限を決めましょう。勤務先の就業規則や副業ルールの確認も必要です。

 介護職の単発バイトアプリおすすめ3選はこちら

定期的に求人を見て自分の市場価値を確認する

介護福祉士として条件を改善するには、比較できる情報が必要です。

求人票を見るときは、現在の職場と同じ項目を並べて比較しましょう。

• 基本給
• 月給
• 想定年収
• 資格手当
• 夜勤手当
• 賞与
• 年間休日
• 残業
• 通勤時間
• 退職金

自分一人では内部事情まで分からない場合は、介護業界に詳しい転職エージェントから情報を集める方法もあります。

登録したからといって、必ず転職する必要はありません。まずは今より条件のよい求人があるかを確認してみましょう。

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年収別｜介護福祉士が目指す現実的なキャリア

介護福祉士の年収は、資格、経験、勤務先、夜勤、役職によって変わります。

ここでは、それぞれの年収を目指す現実的な方法を紹介します。なお、以下は目安であり、達成を保証するものではありません。

年収350万円を目指すなら資格取得と夜勤を検討する

年収350万円は、月給と賞与を合わせて月平均約29万円です。

無資格や日勤のみで年収350万円に届かない場合は、介護福祉士の取得、夜勤、資格手当のある職場への転職を検討しましょう。

たとえば、基本給と各種手当で月24万円、夜勤手当が月4万円、賞与が年間30万円なら、年収は約366万円になります。

ただし、夜勤手当の金額や賞与は職場によって違います。求人票だけでなく、雇用条件を確認して計算しましょう。

年収400万円を目指すなら勤務先を比較する

介護福祉士で年収400万円を目指す場合、資格を持っているだけでなく、勤務先選びが重要です。

資格手当、夜勤手当、賞与、処遇改善手当が安定して支給される職場を探しましょう。

月給が1万円違えば年間12万円、賞与が1か月分違えば数十万円の差になります。

現在の職場で昇給の見込みがない場合は、同じ地域にある特養、有料老人ホーム、老健などの条件を比較してみてください。

年収500万円を目指すなら役職・高待遇法人を狙う

介護福祉士として年収500万円を目指すことは不可能ではありません。

ただし、一般的な現場職員の平均を上回るため、次のような条件が必要になりやすいでしょう。

• リーダーや主任などの役職につく
• 給与水準の高い法人へ転職する
• 夜勤手当が充実した職場で働く
• 勤続年数を重ねて基本給を上げる
• 賞与や住宅手当が充実した法人を選ぶ

年収500万円を目指す場合も、夜勤や残業だけで収入を増やす方法には限界があります。

基本給と役職手当が上がるキャリアを選ぶことが重要です。

年収600万円以上は管理職や複数の収入源が必要

介護福祉士として年収600万円以上を目指す難易度は高くなります。

現場の一般職だけで達成するよりも、施設長やエリアマネージャーなどの管理職を目指すほうが現実的です。

ほかにも、本業を続けながら、研修講師、執筆、単発バイトなどの副収入を組み合わせる方法があります。

ただし、管理職になれば責任が増え、副業を増やせば休む時間が減ります。

年収600万円という数字だけを目標にするのではなく、家族と過ごす時間や健康を守れるかまで考えましょう。

現役介護士が感じる介護福祉士の本当の強み

ぼくは介護業界で15年以上働いてきました。

その経験から感じるのは、介護福祉士の本当の強みは「誰でも高収入になれること」ではないということです。

15年以上働いて感じるのは「高収入」より「仕事の選びやすさ」

介護福祉士の魅力は、一気に年収が上がることよりも、仕事を選びやすくなることです。

今の職場が合わなくても、特養、有料老人ホーム、老健、グループホーム、訪問介護など、別の働き方を検討できます。

ぼく自身、長く介護現場で働くなかで、「この職場しかない」と思わなくて済むことは大きな安心につながると感じています。

高収入だけを勝ち組と考えると、介護福祉士は物足りないかもしれません。

しかし、年齢を重ねても経験を活かせて、環境が合わなければ別の職場を探せることは、長い人生では大きな強みです。

ブラック施設からホワイト施設へ転職して変わったこと

ぼくは、ブラックだと感じる職場と、ホワイトだと感じる職場の両方を経験しました。

そこで分かったのは、介護の仕事そのものがきついのではなく、職場によって負担が大きく変わるということです。

同じ介護業務でも、人員配置、上司の考え方、職員同士の協力、休みの取りやすさによって、働きやすさは変わります。

つらい職場にいると、「介護福祉士になったこと自体が失敗だった」と思うかもしれません。

しかし、勤務先を変えることで、介護の仕事を続けられる場合があります。

今の施設が介護業界のすべてではありません。

資格よりも勤務先選びで働きやすさが変わる

介護福祉士を持っていても、人手不足で休めない職場や、職員同士の関係が悪い職場では消耗します。

一方、資格手当が特別高くなくても、職員同士で助け合い、有給休暇を取りやすい職場なら、長く働ける可能性があります。

資格は、自分の働き方を直接変えてくれるものではありません。

資格を使って、どの職場を選ぶかが重要です。

転職するときは給料だけでなく、見学時の職員の表情、利用者への声かけ、整理整頓、管理者の説明なども確認しましょう。

介護福祉士になっても勉強を続ける必要がある

介護福祉士に合格しても、学びが終わるわけではありません。

認知症ケア、看取り、感染対策、虐待防止、介護事故、医療との連携など、現場で必要な知識は変化します。

介護保険制度や介護報酬も改定されるため、過去の知識だけでは対応できない場面があります。

経験年数が長くても、「昔からこの方法でやっている」と考えるのは危険です。

新しい知識を学び、必要に応じて自分の介護を見直せる人ほど、現場でも転職先でも評価されやすくなります。

介護福祉士になっても勝ち組になりにくいケース5選

資格を持っていても、働き方や判断によっては収入も満足度も上がりません。

次のようなケースに陥っていませんか？

資格を取れば自動的に給料が上がると思っている

介護福祉士を取得しても、手当や昇給がなければ収入はほとんど変わりません。

まずは勤務先の給与規程を確認し、資格取得後に何が変わるのかを把握しましょう。

評価されない場合は、より資格を活かせる職場を探すことも必要です。

基本給・手当・賞与を確認せず職場を選ぶ

「月給30万円」と書かれていても、内訳を見ると基本給が低く、固定残業代や夜勤手当が含まれている場合があります。

賞与や退職金が基本給をもとに計算されるなら、基本給の低さは将来の収入にも影響します。

求人票では総額だけでなく、内訳を確認してください。

人手不足を理由に無理な働き方を続ける

「自分が辞めたら利用者や同僚が困る」と考え、無理を続ける人もいます。

しかし、職員が倒れるまで働かなければ成り立たない状態は、個人の努力だけで解決できる問題ではありません。

相談しても改善しない場合は、異動や転職を検討しましょう。

年収だけで転職先を決める

年収が高い求人には、夜勤回数が多い、残業がある、管理業務を兼任するなどの理由が隠れている場合があります。

高待遇だから危険とは限りませんが、なぜ給料が高いのかは確認する必要があります。

仕事内容や休日、人員配置まで比較してから判断しましょう。

自分に合わない管理職を無理に目指す

収入を上げるために管理職を目指しても、人間関係の調整や数字の管理が苦手なら、強いストレスになる可能性があります。

現場介護を続けながら高待遇法人へ転職する、副業を組み合わせるなど、管理職以外にも方法はあります。

自分に合わない役職を引き受けることが、勝ち組への唯一の道ではありません。

介護福祉士に向いている人・向いていない人

介護福祉士は需要のある資格ですが、誰にでも向いている仕事ではありません。

介護福祉士に向いている人

介護福祉士に向いているのは、次のような人です。

• 相手の立場を考えられる
• 小さな変化に気づける
• 分からないことを確認できる
• チームで協力できる
• 感情だけで行動しない
• 学び続けられる
• 人の生活を支えることに意味を感じる

介護では、すべてを一人で解決する必要はありません。

分からないときに看護師や上司へ相談し、必要な情報を共有できる人は、現場で信頼されやすくなります。

介護福祉士に向いていない可能性がある人

次のような考えが強い人は、介護の仕事を負担に感じる可能性があります。

• 人と関わらずに仕事をしたい
• 排泄や入浴の介助に強い抵抗がある
• 自分のやり方を変えたくない
• 相手のペースに合わせられない
• 注意や指摘を受けると感情的になる
• 夜勤や不規則勤務に対応できない

ただし、夜勤が苦手だから介護福祉士に向いていないとは限りません。

デイサービスや訪問介護など、夜勤のない働き方もあります。職場を変えることで適性を活かせる場合もあります。

向いているか迷ったときの判断方法

介護福祉士に向いているか迷ったら、「介護業界全体が合わないのか」「現在の職場が合わないのか」を分けて考えましょう。

利用者との関わりにはやりがいを感じるものの、人手不足や人間関係がつらいのであれば、職場を変えることで解決する可能性があります。

反対に、身体介護や利用者とのコミュニケーションそのものが苦痛なら、別の仕事も含めて考えたほうがよいでしょう。

一度の職場経験だけで、介護福祉士に向いていないと決めつける必要はありません。

介護福祉士の将来性はどうなる？

介護福祉士を目指す人にとって、将来も仕事があるのかは重要な問題です。

高齢化で介護人材の需要は続く

厚生労働省は、2040年度に約272万人の介護職員が必要になると推計しています。

高齢化が進み、介護サービスを必要とする人が増えるため、介護福祉士の需要は今後も続くと考えられます。

ただし、「人手不足だから将来は安心」と考えるだけでは不十分です。

今後は限られた人員でサービスの質を保つため、業務改善やテクノロジーを活用できる人材が求められるでしょう。

処遇改善だけに過度な期待はしない

国は介護職員等処遇改善加算を通して、介護職員の賃金改善を進めています。

実際、厚生労働省の令和6年度調査では、常勤・月給制の介護職員全体の平均給与額が、前年同月より1万3,960円増えていました。

しかし、この数字には基本給、手当、賞与の月割りが含まれます。また、すべての職員が同じ金額だけ昇給したわけではありません。

処遇改善を待つだけでなく、昇給制度のある職場を選ぶ、資格を取る、役職を目指すなど、自分で選択肢を増やすことも必要です。

AIや介護ロボットは仕事を奪うのか

AIや介護ロボットが普及しても、介護福祉士の仕事がすべてなくなる可能性は低いでしょう。

厚生労働省も、ロボット、センサー、ICTなどを、介護サービスの質を維持・向上させ、職員の負担を軽減するための手段として位置づけています。

記録の入力、情報共有、見守りなどは効率化される可能性があります。

一方、利用者の表情から不安を読み取る、体調変化を判断する、家族へ説明するなど、人との関係や専門的判断が必要な業務は残ります。

AIに仕事を奪われるというより、AIやICTを使える介護福祉士と、使えない介護福祉士で評価に差がつく可能性があります。

参照：厚生労働省「介護分野における生産性向上とは？」

今後評価されやすい介護福祉士のスキル

これからは、介助の速さだけでなく、次のようなスキルが評価されやすくなるでしょう。

• 認知症ケア
• 看取りケア
• アセスメント
• 医療職への報告
• 家族対応
• 新人教育
• 業務改善
• ICT・介護記録ソフトの活用
• チームマネジメント

特に、利用者の変化を言葉と数字で説明できる力は重要です。

現場経験と新しい技術を組み合わせられる介護福祉士は、今後も必要とされるでしょう。

介護福祉士が働きやすい職場を見つける手順【5ステップ】

介護福祉士として勝ち組を目指すなら、感情だけで転職先を決めず、順番に条件を整理しましょう。

現在の給料と労働条件を書き出す

最初に、現在の職場の条件を書き出します。

給与明細や就業規則を確認し、基本給、手当、賞与、残業時間、年間休日などを整理してください。

現在の条件が分からなければ、新しい求人が本当に好条件なのか判断できません。

希望条件に優先順位をつける

転職ですべての希望を満たすのは難しいため、条件に優先順位をつけます。

たとえば、次のように整理しましょう。

1. 年収400万円以上
2. 年間休日115日以上
3. 通勤30分以内
4. 夜勤は月4回まで
5. 特養以外を希望

絶対に譲れない条件と、妥協できる条件を分けると、求人を選びやすくなります。

複数の求人を同じ条件で比較する

求人は1社だけで決めず、最低でも3社程度を比較しましょう。

月給だけでなく、基本給、夜勤回数、賞与、年間休日、退職金など、同じ項目を横に並べて確認します。

一見すると月給が高い求人でも、夜勤手当や固定残業代を除くと、ほかの求人より条件が悪いことがあります。

職場見学で人員体制と雰囲気を確認する

求人票だけでは、現場の雰囲気や職員の関係までは分かりません。

職場見学では、次の点を確認しましょう。

• 職員が利用者へどのように声をかけているか
• 職員同士であいさつをしているか
• フロアが整理されているか
• ナースコールが長時間鳴っていないか
• 管理者が質問に具体的に答えるか
• 見学者に見せたくない場所が多くないか

職員の表情が極端に暗い、怒鳴り声が聞こえる、質問をはぐらかされるといった場合は慎重に判断してください。

内定後に労働条件通知書を確認する

内定をもらっても、すぐに現在の職場へ退職を伝えないでください。

まずは労働条件通知書で、次の項目を確認します。

• 雇用形態
• 基本給
• 各種手当
• 固定残業代
• 賞与
• 勤務時間
• 休日
• 試用期間
• 就業場所
• 業務内容
• 退職に関する事項

面接で説明された条件と違う場合は、入職前に確認しましょう。

口頭の約束だけで転職すると、「聞いていた給料と違う」というトラブルにつながります。

介護福祉士に関するよくある質問【Q＆A】

介護福祉士は勝ち組ですか？

資格を取っただけでは勝ち組とはいえません。

しかし、全国で需要があり、資格と経験を活かして転職先を選びやすい点は大きな強みです。勤務先と働き方を適切に選べば、安定した生活を目指せます。

介護福祉士の平均年収はいくらですか？

厚生労働省の令和6年度調査では、常勤・月給制の介護福祉士の平均給与額は月35万50円でした。単純に12か月へ換算すると約420万円です。

ただし、各種手当と賞与の月割りを含むため、毎月の額面給与や手取り額とは異なります。

介護福祉士で年収500万円は可能ですか？

不可能ではありませんが、一般的な平均年収を上回ります。

役職につく、給与水準の高い法人で働く、夜勤手当や賞与が充実した職場を選ぶなど、複数の条件が必要となります。
ぼくは、本業と副業を合わせて年収500万円をクリアできました。

介護福祉士は将来も安泰ですか？

高齢化により、介護人材の需要は今後も続くと考えられます。

ただし、資格を持っているだけで安泰とは限りません。認知症ケア、医療連携、ICTなど、新しい知識を学び続けることが必要です。

介護福祉士を取れば給料はいくら上がりますか？

昇給額は勤務先によって異なります。

資格手当が月数千円の職場もあれば、月1万円以上支給する職場もあります。資格取得前に給与規程を確認しましょう。

40代・50代から介護福祉士を目指しても遅くありませんか？

遅くありません。

ぼくの職場でも40代、50代で介護福祉士になる人がいますよ。

介護現場では、社会経験やコミュニケーション力を活かせます。ただし、身体介護や夜勤があるため、体力面も考えて職場を選ぶ必要があります。

男性の介護福祉士にも需要はありますか？

男性・女性を問わず需要があります。

同性介助を希望する男性利用者への対応や夜勤などで、男性介護福祉士が必要とされる職場もあります。ただし、力仕事だけを期待されないよう、介護技術やコミュニケーション力も磨くことが大切です。

まとめ

介護福祉士の資格を取っただけで、誰でも高収入になれるわけではありません。

厚生労働省の調査では、常勤・月給制の介護福祉士の平均給与額は月35万50円、単純な年収換算で約420万円でした。

日本全体の平均給与と比べて、飛び抜けて高い金額とはいえません。

一方で、介護福祉士には次の強みがあります。

• 国家資格として評価されやすい
• 高齢化により需要が続く
• 全国で仕事を探しやすい
• 年齢を重ねても経験を活かせる
• 転職やキャリアアップの選択肢がある

介護福祉士を勝ち組にするのは、資格そのものではなく、資格取得後の選択です。

今の職場で昇給が見込めない、休みが取れない、心身の負担が大きいと感じるなら、ほかの求人と比較してみましょう。

転職すると決めていなくても、外の条件を知ることで、今の働き方を客観的に判断できます。

給料だけでなく、休日、人員体制、通勤時間、将来のキャリアまで含めて、自分が無理なく続けられる職場を選ぶことが、本当の意味で「勝ち組」になる第一歩です。